ここで俺なりの結論

１・海外に「言ってもいないことを言ったというデマを流している人間・組織」に対抗するためには、「本当はこのようなことを言っている」ということを英語でちゃんと伝えられる人間・組織の存在が必要。ＮＧＯではなく、「国益」ということを考えると、政治家を貶めようとしている人間・組織に対抗する意味では、国が金を出すシステムでも可、かもしれないです。じゃないと、日本の政治家は「言ってもいないこと」によって、英語圏の人間から誤解されることになりそうです。
２・それと関連して政治家は、特定のマス・メディアに自分の発言を歪曲して伝えられた場合は、「その情報は歪曲されている」ということを、議事録あるいは講演の録音テープといった、第三者にも認識できるような証拠を示したうえで、繰り返し何度も、メディアの受け手が飽きるぐらいまで言う必要がある、ということ。
３・この俺のサイトを読んでいる人たちにとっては特に重要なことですが、メディアの受け手はマス・メディアが「○○氏は××と言った」と報道した場合は、それが真実なのか、可能な限り確認をしてから何かを言うように心がけること。自分でサイトを持って、時事的な話題に言及する場合は、特にその作業を怠らないこと。「○○氏は××と言ったんだって。ひどいねー」と言う前に、「その情報は真実か」と、映画「マトリックス」の登場人物のように自分に問いかけてみることです。